カテゴリー:トピックス

  • 今こそ取り組む事業再構築

    足下のコロナ禍だけではなく、大きく変化しつつある社会・経済環境に対して、自社の現在の事業を見直し、コロナ禍後も見据えた新たな方向への展開を行う「事業再構築」の進め方について紹介します。(新井 一成)
  • ウッドショックを通じて見えてきたこと

    コロナ禍が長引く中、今まで当然と考えていた仕組みや構造の矛盾や問題が露になってきました。ここではウッドショックを取り上げて、そこから見えてきたことを考察します。(沼田 和広)
  • アフターコロナを見据えた採用戦略

    高止まりしていた有効求人倍率が、コロナ禍により低下しています。コロナが終息し、企業業績が回復すれば再び有効求人倍率は上昇します。これまで採用に苦戦していた中小企業にとって、今は「採用のチャンス」かもしれません。(髙橋 真輔)
  • 「事業再構築補助金」申請に必要な5類型区分の方法と「日本標準産業分類」の見方、読み方について

    事業再構築補助金申請に当たっては、自社の将来が5つの類型のどれに当てはまるかの区分が非常に重要で且つ難しいです。そのためには類型用語の定義、類型ごとの要件を中小企業経営者の皆さまにも理解して頂く必要があります。その上で「日本標準産業分類」を読み取って頂き、区分判定をしていただく必要があります。事例を参考に、意欲的な事業再構築の事業計画作成に臨んで頂ければと思います。(磯村 幸一郎)
  • コロナ禍の経営の考え方や行動でその後の「回復に差」ができる

    新型コロナの感染拡大が第4波に入り、拡大の勢いが止まりません。非製造業の景気回復が鈍いK字回復となるだろうと言われています。しかし、全ての非製造業がL字型回復となるわけではありません。(石井 浩一)
  • 休業から雇用シェアへ?在籍型出向支援の活用は進むか?

    コロナ禍の中で、雇用維持のための「休業」を多くの企業が活用している。影響が長期化することで「労働意欲の減退」などの問題も発生している。国は新たな施策として「雇用シェア」を打ち出した。どのような制度で、どのような国の支援が用意されているのか?(安田 史朗)
  • 中小企業経営に大きな影響のある時事問題と、その対策、公的支援策について

    現時点において中小企業に大きな影響のあるコロナ禍をどう捉えどう向き合うかを考察するとともに、このことが中小事業者にとって自己の事業を振り返る絶好の機会であることを述べる。更に、この事象に前向きに取り組む中小事業者に対する政府の支援策を例示した。(北 明雄)
  • 施政方針演説と中小企業支援策の方向性

    今後の中小企業の成長戦略を考えるために、2021年1月18日に行われた菅首相の施政方針演説をきっかけにして、政府の今後の中小企業支援策が変わっていく可能性があるのかを確認する。(佐藤 歓知)
  • 新年のごあいさつ

    新年明けましておめでとうございます。 会員の皆様方におかれましては、健やかに新年をお迎えのこととお喜び申し上げます。 旧年中に賜りました当診断士会の諸事業活動へご協力いただきましたこと改めて感謝申し上げます。(山﨑 康之)
  • デービット・アトキンソン氏の主張

    デービッド・アトキンソン氏を知ったのは、数年前の講演会である。斬新な切り口での分析が強く印象に残っている。今回、菅政権では成長戦略会議のメンバーに就任したので、同氏の「中小企業施策」を紹介するとともに、それに関わる私見を述べたい。(小林 隆)
  • コロナ後のニッチ市場成長の可能性 ~中小企業のチャンスか~

    コロナ後の世界の特徴の一つとして、「ニッチ市場」の成長が挙げられます。スマホの普及、宅配の普及、インターネット広告の普及といったインフラが整ってきて、「ニッチ市場」参入のハードルが低くなり、中小企業にとってはチャンスと言えます。(入谷 和彦)
  • 「中小M&Aガイドライン-第三者への円滑な事業引継ぎに向けて-」のご紹介

    経済産業省は、本年3月、中小企業におけるM&Aの更なる促進のため、平成27年3月に策定した「事業引継ぎガイドライン」を全面改訂した「中小M&Aガイドライン」を策定しました。その概要等をご紹介いたします。(丸山 幸朗)
  • 「テレワーク」2019年~2020年の軌跡

    新型コロナウイルス感染症で大企業は在宅勤務、テレワークが定着しました。一方、中小企業では、その導入・定着は進んでいません。2020年は中小企業にとってもテレワーク導入のチャンスです。補助金の有効活用も検討してください。(滝沢 典之)
  • 変革の時代の経営革新に取り組む

    企業を取り巻く経済危機は10年ごとにやってくるので、常に経営基盤の強化に務めることが必要である。今回の新型コロナウイルスをピンチと見ずに、新しい取り組みのチャンスと考え公的制度を活用して実現する。(髙橋 栄一)
  • With/Afterコロナの新しい世界に向けて、中小企業の対応について考える

    新型コロナ感染症の非常事態宣言が解除されたが、感染者は増えつつあり第2波到来かとの話がある。感染者が増えつつある現状、また収まった後に向けて中小企業がどのような行動をとるべきなのかを考えてみる。(林原 敏夫)
  • 新型コロナウイルスとの共存について

    今回の新型コロナウイルス感染拡大は、終息の目途が全く見えておりません。世界中の人類に変革を促すコーションを発していることを認識すべきです。これから行動すべきことは何か一緒に考えましょう。(山﨑 康之)
  • 長寿企業に学ぶ事業継承の方法

    中小企業の最大の経営課題は後継者不在である。その解決のために創業100年以上の長寿企業が事業承継をどのように行ってきているかを考察して、その秘訣を知り、中小企業の経営者にいかに生かすかの提言するものである。(髙橋 栄一)
  • 経営者にとって一番大切なのは、人を大切にすることです

    新型コロナの感染が収束していません。想定外のダメージを受けられた企業が多いことでしょう。企業存続のため、経営者は、まず従業員やパートを解雇してはいませんか。今は苦しくても、従業員は我が子同様大切です。これまでにも不況になると、多くの企業がリストラしましたが、その後、成績が良くならない企業がなんと多いことか。(小谷 泰三)
  • 米中関税戦争と新型ビールス危機が迫る世界のサプライチェーン見直し

    グローバルサプライチェーン(GSC)が急速に深化しています。GSCを構成するどこかで、トラブルが発生すると想像を超える甚大な産業被害を及ぼす可能性があります。最近の米中の関税戦争と新型ウイルス蔓延を例に、GSCのリスクについて述べます。(市川 南)
  • 「中小企業憲章」は後継者と共に

    本題のテーマは中小企業憲章が傾向的に小規模企業・中小企業等に浸透しない理由は何だろうかということである。起業・新分野等現在の経営者・創業者等に関して記載はあるが、中小企業憲章作成当時、事業承継の主役である若者たちの後継者に関しての記載は少ないと思われる。(川上憲繁)

Archives

  • 2021 (19)
  • 2020 (34)
  • 2019 (28)
  • 2018 (29)
  • 2017 (40)
  • 2016 (41)
  • 2015 (30)
  • 2014 (24)
  • 2013 (25)
  • 2012 (18)
  • 2011 (12)
  • 2010 (12)
  • 2009 (4)

Change Language

会員専用ページ

ページ上部へ戻る